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EBITDA

カテゴリ: A-Z

 

利払い前、税引き前、償却前の利益。"Earnings before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization"の略。イー・ビット・ディー・エーまたはイー・ビット・ダーと読む。投資では広く用いられるが、一般的ではない言葉のひとつ。

 

計算方法はさまざまだが、日本の会計基準に基づく場合は、営業利益に減価償却費とのれん償却費を加算する方法がひとつの簡便な考え方である。

 

EBITDAは、会社の本業からのキャッシュの稼ぎ(営業キャッシュフロー)を簡便的に計算したものである。営業キャッシュフローを求めるには厳密にはキャッシュフロー計算が必要だが、手間がかかるため、キャッシュの減少を伴わない費用の中で数字が大きくなりやすい減価償却費やのれん償却費の影響を除き、概要をEBITDAとして確認する。採用する会計制度により償却費の処理が異なるため、グローバルに利益水準を比較する場合はEBITDAが便利である。

 

投資家はキャッシュを何よりも重視するため、EBITDAは投資家に好まれる指標である。M&Aの現場でも、企業価値に対応し評価対象会社の本業の実力を示す指標として好まれるが、実務的には純利益などの利益指標と比べると大きくぶれにくいという利点があることも見逃せない。

 

EBITDAの弱みは、減価償却費やのれん償却費といった「投資」に関連する要素が反映されていないことである。EBITDAが同水準であったとしても、多額の設備投資が必要な製造業と、設備投資が少額ですむインターネット産業では、投資によるキャッシュ・アウトを加味したキャッシュを稼ぐ力は大きく異なる。

 

初学者の方が、「営業利益から計算をはじめる場合と税引前当期純利益から計算を始める場合では何が異なるか」、上記の計算式について「なぜのれん償却費は加算されるのに負ののれん償却費は考慮しないのか」という質問をすると、「良い質問だ!」というリアクションが相手から返ってくる、かもしれない。

 

(執筆 Y.F. 最終更新日 2017年6月28日)

 

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